米国防総省防衛高等研究計画局（DARPA）は24日、主に日本で流通している成人向けゲーム（エロゲ）を戦略物資として認定するための手続きを開始したと発表した。輸出規制による軍事転用の防止を目指す。
DAPRAの広報官によると、成人向けゲームの軍事転用が危険視されるようになったのは同局局員の無断欠勤が発端だという。「局員が無断欠勤を続ければ、通常は外部の諜報機関による誘拐の可能性を疑う。しかし局員の自宅を訪れた我々が見たのは、ディスプレイを前にひたすらクリックを繰り返す彼の姿だった」DAPRAの広報官は当時を振り返りそう語る。その後の調査により、この種のゲームには強力な扇動作用や依存性が存在することが確認された。広報官は「これらの（成人向け）ゲームが米マサチューセッツ工科大学（MIT）が開発を行っている100ドルPCとともに前線で散布された場合、従来の単純なビラの数千倍以上の効力を持つことは明らかだ。輝かしい青春時代を見せつけられた兵士達の士気は削がれ、激しいホームシックや死への恐怖が瞬く間に広がることだろう。特に同盟国である日本の自衛隊にとっては深刻な脅威となりうる」とゲームの危険性を説明した上で、このような物品が今まで規制されてこなかったことは大きな見落としであると指摘した。
戦略物資としての認定は、日本も参加するワッセナー協約（ポストココム）により行われる。順調にいけば12月に行われる次回総会で承認される見込みだ。一部の参加国からは「暗号の輸出が自由化されたのに、なぜ今更ゲームを規制するのか」という批判も上がっているが、紳士協定という協約の性質上、実質的な反対はないとの見通しが強い。戦略物資として認定された場合、外国為替および外国貿易法に基づき、輸出には通商産業大臣による認可が必要となる。
またDARPAは、同様のソフトウェアを同局内で開発する研究プロジェクトも同時に発表した。第三国への輸出規制を行うと同時に、自国に配備可能なソフトウェアの研究開発を行う構えだ。プロジェクトには一般からの公募によるコンペティション「Hentai Challenge」も含まれ、早ければ2007年度中にも第1回目を開催したいとしている。競争効果によるソフトウェア開発技術の向上を期待しており、最優秀チームには賞金として1,000万ドルが与えられる。また、ある幹部は「現在市場に流通しているゲームは日本人向けのものばかりだ。中東や東南アジアでも通用する原画やシナリオの開発が現段階での急務だといえる」と述べ、文化ごとに最適なソフトウェアの開発を行っていく方針を明らかにした。
この分野に詳しい千葉電波大学の宍戸万芳（ししどかずよし）教授のは一連の動きをこう分析する。「耐久性を考えると（コンペティションで使用する）ハードウェアにはNintendo DSが最適なのはDARPAも理解しているはずだ。100ドルPCでは散布時の衝撃で故障する可能性が高いのは明らかだが、恐らくは任天堂が成人向けコンテンツの生産を許可しなかったのだろう。とはいえ、1度飛行機から散布したゲームにはパッチを当てることが出来ないので、開発言語をAdaとしたのは評価できる判断だと言える。Adaの堅牢性や保守性はこういう分野で生きてくる」。
この件に関して防衛庁へコメントを求めたところ、「技術研究本部（TRDI）では3年ほど前から同種のソフトウェアに関する研究を始めており、どちらかといえば士気向上に役立つ成果が得られている。将来的には、この種のソフトを日常的に隊員に与えることにより、中国スパイなどへの情報流失を防止できるようになると期待されている」との回答が得られた。
このストーリーは甘夏が食べたくなった筆者によるフィクションです。
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